40代になると、子どもの教育費や住宅ローン、老後資金など将来に向けた支出が増えやすく、「生命保険料は毎月いくらくらいが平均なのか」「自分は払いすぎていないか」と気になる方も多いでしょう。
生命保険料の平均額は一つの目安になりますが、実際に必要な金額は性別や家族構成、加入している保険の種類、保障内容などによって異なります。そのため、平均額だけを基準に高い・安いと判断するのは適切ではありません。
本記事では、40代の生命保険料の平均月額を最新データをもとに紹介し、年代別・男女別の違いや適正額の考え方、保険料を抑えるポイント、40代におすすめの生命保険まで解説します。
1. 40代の生命保険料は平均月額いくら？
40代の生命保険料を考える際は、まず平均額を確認すると、自分の支払額がどの程度の水準にあるのか把握しやすくなります。ただし、平均額はあくまで参考値であり、男女差や世帯構成、加入している保険の種類によって金額は変わります。
1-1. 40代の生命保険料の平均月額
生命保険文化センターの「2025年度 生命保険に関する全国実態調査」によると、40代の年間払込保険料は平均でおよそ20万円前後となっています。月額に換算すると、約1万6,000〜1万7,000円程度が一つの目安です。
ただし、この金額には死亡保険だけでなく、医療保険や個人年金保険など複数の保険が含まれる場合があります。そのため、「生命保険は月1万7,000円程度なら適正」と一律に判断するのではなく、どのような保障にいくら支払っているのかまで確認することが重要です。
1-2. 40代男性・女性の生命保険料の平均月額
40代では、男性と女性でも年間払込保険料に差が見られます。一般的には、死亡保障を大きく設定するケースが多いことから、男性のほうが女性より年間保険料が高くなる傾向があります。
ただし、男女差だけで保険料の適正性を判断することはできません。共働きかどうか、子どもの有無、住宅ローンの状況、医療保障をどの程度付けているかなどによっても、必要な保障内容は大きく変わります。
1-3. 個人の平均と世帯の平均は分けて考える
生命保険料の平均を見る際に注意したいのが、「個人の平均」と「世帯の平均」を混同しないことです。
個人調査では1人あたりの年間保険料が集計される一方、世帯調査では夫婦など家族全体で支払っている保険料が対象になります。そのため、夫婦2人で月3万円支払っている世帯と、1人で月3万円支払っている人では負担の意味が異なります。
平均額と比較する際は、調査対象が「1人あたり」なのか「1世帯あたり」なのかを確認したうえで、自分と同じ条件のデータを見ることが大切です。
1-4. 平均額だけでなく保険料の分布も確認する
生命保険料を判断する際は、平均額だけでなく、実際にどの価格帯の人が多いのかも確認する必要があります。
平均値は、一部の保険料が高い人の影響を受けて上がることがあります。そのため、平均月額が約1万6,000〜1万7,000円だからといって、多くの40代が同じ金額を支払っているとは限りません。
自分の保険料が高いか低いかを判断するときは、平均額に加えて、加入している保険の数や保障額、家族構成まで含めて比較しておきましょう。
2. 40代の生命保険料をほかの年代と比較
40代の生命保険料が高いのか低いのかを判断するには、同年代だけでなく、ほかの年代と比較することも参考になります。年代によって家族構成や必要な保障が変わるため、保険料にも差が出やすくなります。
2-1. 20代・30代・40代・50代の平均保険料
生命保険文化センターの調査では、年代によって年間払込保険料に違いがあります。以下は、年代別の平均年間保険料と月額換算の目安です。
| 年代 | 年間払込保険料の平均 | 月額換算の目安 |
| 20代 | 約10万円前後 | 約8,000円前後 |
| 30代 | 約15万円前後 | 約1万2,000円前後 |
| 40代 | 約20万円前後 | 約1万6,000〜1万7,000円前後 |
| 50代 | 約20万円台前半 | 約1万7,000〜2万円前後 |
※実際の金額は調査年度や対象条件によって異なるため、あくまで目安として確認してください。
20代から40代にかけては、結婚や出産、住宅購入などをきっかけに必要な保障が増えやすく、保険料も上がる傾向があります。一方で、50代では子どもの独立などによって死亡保障を減らす人もいるため、年齢が上がるほど必ず保険料も高くなるわけではありません。
2-2. 40代で保険料が変わりやすい理由
40代は、家計の状況や家族構成が大きく変化しやすい年代です。子どもがいる家庭では教育費の負担が増えやすく、万一の場合に備えて一定の死亡保障を確保しているケースもあります。
また、住宅ローンの返済や老後資金の準備が本格化する時期でもあります。加えて、30代までに加入した保険の保障内容が現在の生活状況に合わなくなっているケースもあり、見直しによって保険料が増減することもあります。
そのため、40代では平均額だけを見るのではなく、現在の家族構成や支出、必要保障額に合わせて保険料を確認しておくことが望ましいでしょう。
3. 40代の生命保険料は家族構成によってどう変わる？
40代の生命保険料は、同じ年齢でも家族構成によって大きく異なります。特に、扶養する家族の有無や子どもの年齢によって必要な死亡保障が変わるため、平均額だけでは適正な保険料を判断できません。
3-1. 独身の場合
独身で扶養家族がいない場合は、家族の生活費を残すための大きな死亡保障は必要性が低くなりやすいです。そのため、死亡保険よりも医療保険やがん保険など、自分自身の病気や入院に備える保障を重視するケースがあります。
ただし、親へ経済的な援助をしているときや、葬儀費用などを保険で準備したいときは、一定の死亡保障が必要になることもあります。
3-2. 夫婦のみの場合
夫婦のみの世帯では、どちらか一方が亡くなった場合に、残された配偶者の生活費をどの程度補う必要があるかを確認します。
共働きでそれぞれに十分な収入がある場合は、大きな死亡保障が不要なケースもあります。一方で、夫婦どちらか一方の収入への依存度が高い場合は、生活費や住宅費を補える保障を準備しておく必要があります。
3-3. 子どもがいる場合
子どもがいる40代では、教育費や生活費を考慮して死亡保障を大きく設定するケースがあります。特に子どもがまだ小さい場合は、独立するまでの期間が長いため、必要保障額も大きくなりやすいです。
一方で、子どもが高校生や大学生など独立までの期間が短い場合は、必要な保障期間も短くなります。子どもの人数だけでなく、年齢や進学予定まで含めて必要保障額を検討しましょう。
3-4. 子どもが独立している場合
子どもがすでに独立している場合は、教育費や子どもの生活費を保障する必要がなくなるため、死亡保障を減らせる可能性があります。
その一方で、40代後半以降は老後資金や医療費への備えを意識する時期でもあります。大きな死亡保障をそのまま維持するのではなく、現在の生活状況に合わせて保障の内容を見直すことが大切です。
4. 40代の生命保険料を左右する主な要素
40代の生命保険料は、年齢だけで決まるものではありません。加入している保険の種類や保障額、契約時期、家計状況などによって、毎月の負担額は大きく変わります。
4-1. 加入している保険の種類
生命保険には、死亡保険、医療保険、がん保険、個人年金保険などさまざまな種類があります。複数の保険に加入している場合は、その分だけ毎月の保険料も増えやすくなります。
たとえば、死亡保障に加えて医療保障やがん保障、老後資金の準備まで保険でカバーしている場合は、死亡保険のみ加入している人より負担額が大きくなる傾向があります。
4-2. 死亡保障額や医療保障の内容
同じ種類の保険でも、保障額や給付内容によって保険料は変わります。死亡保険では保険金額が大きいほど、医療保険では入院給付金や手術給付金などの保障を手厚くするほど、保険料も高くなりやすいです。
保障を増やせば安心感は高まりますが、必要以上に手厚くすると家計の負担につながります。現在必要な保障額を把握したうえで設定することがポイントです。
4-3. 掛け捨て型か貯蓄性のある保険か
掛け捨て型の保険は、一般的に同程度の保障額であれば貯蓄性のある保険より保険料を抑えやすい傾向があります。一方、終身保険など貯蓄性を備えた商品は、解約返戻金などがある分、保険料が高くなる場合があります。
そのため、毎月の保険料を抑えたい場合は、すべてを貯蓄性のある保険で準備するのではなく、保障目的に応じて掛け捨て型も含めて比較することが大切です。
4-4. 加入した年齢や保険期間
生命保険は、一般的に加入年齢が高くなるほど保険料が高くなる傾向があります。また、保障期間を一定期間に限定する定期保険と、一生涯保障が続く終身保険とでは保険料に差があります。
40代で新たに加入する場合は、30代までに加入した場合と比べて保険料が高くなることもあるため、現在の契約を解約して入り直す際は慎重に比較する必要があります。
4-5. 配偶者の収入や貯蓄など家計の状況
必要な生命保険の金額は、世帯全体の収入や貯蓄によっても変わります。配偶者に十分な収入がある場合や、すでに一定の貯蓄がある場合は、民間保険で準備する保障額を抑えられるケースがあります。
一方で、夫婦どちらか一方の収入への依存度が高い世帯では、万一の場合に生活費が不足しないよう、ある程度の死亡保障が必要になることもあります。生命保険料は保険単体で考えず、家計全体とのバランスで判断することが重要です。
5. 40代の生命保険はいくらなら適正？
40代の生命保険料は、平均月額に合わせればよいわけではありません。家族構成や貯蓄、公的保障などを踏まえ、万一のときに不足する金額から必要保障額を考えることが重要です。
5-1. 平均月額だけで適正額を判断しない
40代の平均保険料は、自分の保険料が高いか低いかを把握する参考にはなります。ただし、平均額そのものを目標にする必要はありません。
たとえば、子どもがいる世帯と独身者では必要な死亡保障が異なります。同じ月額でも、必要な保障を確保できているケースと、不要な保障が多く含まれているケースがあるため、保険料だけでは適正かどうかを判断できません。
5-2. 万一のときに不足する金額から必要保障額を考える
死亡保障を考える場合は、残された家族に必要となる生活費や教育費などを整理し、万一のときに不足する金額を確認します。
たとえば、配偶者や子どもがいる場合は、今後の生活費、子どもの教育費、葬儀費用などが主な支出になります。一方で、これらをすべて生命保険で準備する必要はなく、利用できる公的保障や貯蓄を差し引いて考えることが大切です。
5-3. 公的保障や勤務先の保障を差し引いて考える
必要保障額を計算する際は、遺族年金や健康保険、高額療養費制度などの公的保障も考慮します。会社員の場合は、勤務先の死亡退職金や弔慰金、福利厚生などを利用できるケースもあります。
こうした保障を確認せずに民間保険だけで備えると、必要以上の保障を契約し、保険料が高くなる可能性があります。
5-4. 貯蓄や資産で対応できる部分を確認する
預貯金や金融資産が十分にある場合は、すべての支出を生命保険で準備する必要はありません。一定額までは貯蓄で対応し、大きな経済的損失だけを保険で補う方法もあります。
たとえば、数万円程度の医療費まで保険で細かく備えるのか、家計で負担できる範囲は貯蓄から支払うのかを分けて考えると、必要以上に保険料が膨らむのを防ぎやすくなります。
5-5. 無理なく払い続けられる保険料か確認する
必要な保障を確保できていても、保険料の支払いによって生活費や教育費、老後資金の積み立てが圧迫されている場合は見直す余地があります。
特に40代は複数の支出が重なりやすいため、保険料だけを優先するのではなく、家計全体の中で無理なく継続できる金額かどうかを見極める必要があります。
6. 40代の生命保険料を抑えるためのポイント
40代は教育費や住宅費、老後資金などの支出が重なりやすいため、生命保険料が家計の負担になっていないか確認することが大切です。保障を必要以上に削るのではなく、現在の生活状況に合わせて無駄を整理することで、保険料を抑えられる可能性があります。
6-1. 必要以上の死亡保障を減らす
加入当初より子どもが成長している場合や、貯蓄が増えている場合は、以前ほど大きな死亡保障が必要ではないことがあります。
特に、子どもの独立までの期間が短くなっている場合は、今後必要となる生活費や教育費も減少します。現在の必要保障額を計算し直し、保障が過剰になっていないか確認しましょう。
6-2. 重複している保障を整理する
複数の保険に加入している場合は、似た保障が重複していないか確認することも重要です。
たとえば、医療保険とがん保険の両方に入院給付金が付いているケースや、複数の死亡保険に加入しているケースがあります。保障の目的が重なっている場合は、それぞれが本当に必要か整理することで保険料を抑えられる可能性があります。
6-3. 不要な特約を外す
生命保険には、主契約にさまざまな特約を付けられる商品があります。加入時には必要と考えていた特約でも、現在の生活状況では不要になっていることがあります。
特約を一つずつ洗い出し、保障内容や利用条件を把握したうえで、必要性の低いものを見直すと毎月の負担を軽減できる場合があります。
6-4. 掛け捨て型の保険も比較する
一定期間だけ大きな保障が必要な場合は、掛け捨て型の定期保険なども選択肢になります。
一般的に、同程度の死亡保障であれば、貯蓄性のある保険より掛け捨て型のほうが保険料を抑えやすい傾向があります。子どもが独立するまでなど、保障が必要な期間が明確な場合は比較してみるとよいでしょう。
6-5. 保険で備える部分と貯蓄で備える部分を分ける
すべてのリスクを保険でカバーしようとすると、保険料が高くなる傾向があります。
家計で対応できる範囲の支出は貯蓄で備え、大きな経済的損失につながるリスクを保険で補うという考え方も有効です。保険と貯蓄の役割を分けることで、必要以上の保障を持たずに済みます。
6-6. 複数の商品で保険料と保障内容を比較する
同じような保障目的でも、保険商品によって保険料や保障範囲、給付条件は変わってきます。
現在加入している保険だけで判断せず、複数の商品を比較することで、必要な保障を確保しながら保険料を抑えられる可能性があります。比較する際は、月額保険料だけでなく、保障期間や給付条件、更新の有無なども確認しましょう。
6-7. 保険料が高いという理由だけですぐ解約しない
保険料を抑えたい場合でも、現在の契約をすぐに解約するのは避けたほうがよいケースがあります。
40代で新しい保険に入り直す場合は、加入年齢が上がっている分、保険料が高くなる可能性があります。また、健康状態によっては希望する保険に加入できないこともあります。
見直す場合は、現在の保障内容と新しい保険の条件を比較し、新しい契約が成立してから既存契約の解約を検討するなど、保障が途切れないように進めることが大切です。
7. 40代におすすめの生命保険は？目的別に紹介
40代に向いている生命保険は、家族構成や貯蓄額、今後必要になる資金によって異なります。特定の商品だけで判断するのではなく、「何に備えたいのか」を明確にしたうえで保険の種類を選ぶことが重要です。
7-1. 家族の生活費を備えたいなら定期保険
子どもがいる家庭など、一定期間に大きな死亡保障が必要な場合は、定期保険が選択肢になります。
定期保険は保障期間が決まっており、一般的に同程度の死亡保障を終身保険で用意する場合と比べて、保険料を抑えやすい傾向があります。子どもが独立するまでなど、保障が必要な期間が明確な人に適しています。
7-2. 毎月の生活費を残したいなら収入保障保険
収入保障保険は、被保険者が死亡または所定の高度障害状態になった場合などに、一定期間、年金形式で保険金を受け取れる保険です。
一括で大きな保険金を準備するのではなく、残された家族の毎月の生活費を補いたい場合に検討しやすいでしょう。保障期間の経過とともに受け取れる総額が減っていく仕組みの商品が多く、子どもの成長に合わせて必要保障額が下がっていく家庭とも相性があります。
7-3. 一生涯の死亡保障を確保したいなら終身保険
葬儀費用や相続時に必要となる資金など、死亡時期にかかわらず一定の保障を残したい場合は、終身保険が選択肢になります。
保障が一生涯続く一方で、定期保険と比べると保険料が高くなる傾向があります。40代では、家族の生活費をすべて終身保険で用意するのではなく、必要な保障の目的や金額を整理したうえで検討することが重要です。
7-4. 入院や手術に備えたいなら医療保険
病気やけがによる入院、手術などに備えたい場合は医療保険を検討できます。
ただし、日本では公的医療保険や高額療養費制度が利用できるため、医療費の全額を民間保険で準備する必要があるとは限りません。差額ベッド代や入院中の収入減など、公的保障だけでは補いにくい部分を確認して保障内容を決めることがポイントです。
7-5. がんへの備えを重視するならがん保険
がんへの備えを手厚くしたい場合は、がん保険も選択肢です。商品によって、がんと診断された際の一時金や入院・通院・治療に対する給付など、保障内容が異なります。
検討する際は、単に保障項目の多さを見るのではなく、診断給付金を受け取れる条件や複数回受け取れるか、通院治療がどこまで対象になるかなどを確認しましょう。
7-6. 老後資金も意識するなら貯蓄性のある保険も選択肢
40代から老後資金の準備も進めたい場合は、終身保険や個人年金保険など、貯蓄性のある保険を検討する方法もあります。
ただし、途中で解約すると払込保険料を下回る場合があるほか、自由に資金を引き出しにくい商品もあります。保障を確保する目的と資産形成の目的を分け、預貯金やその他の資産形成方法とも比較したうえで選ぶことが重要です。
7-7. 40代は保険商品ではなく加入目的から選ぶ
40代だからといって、すべての人に共通しておすすめできる生命保険があるわけではありません。子どもが小さい人と独身の人では必要な死亡保障が異なり、貯蓄額や配偶者の収入によっても保険で備えるべき金額は変わります。
まず「死亡後の家族の生活費」「自分の医療費」「がんへの備え」「老後資金」など、何のために保険へ加入するのかを整理しましょう。そのうえで必要な保障期間と保障額を決め、複数の保険を比較することが、40代の保険選びの基本といえます。
8. 40代で生命保険を見直したほうがよいタイミング
生命保険は、一度加入したらそのままにするのではなく、家族構成や収入、支出が変わったタイミングで見直すことが重要です。特に40代はライフステージの変化が大きいため、加入時の保障内容が現在の状況に合っているか確認しましょう。
8-1. 結婚・離婚したとき
結婚すると、自分に万一のことがあった場合に配偶者の生活を支える必要が生じることがあります。一方、離婚した場合は扶養関係が変わるため、死亡保障額を見直せるケースがあります。
受取人の変更が必要になることもあるため、保障額だけでなく契約内容全体を見直しておきましょう。
8-2. 子どもが生まれたとき
子どもが生まれると、将来の生活費や教育費を考慮して死亡保障を増やす必要が出てくる場合があります。
特に子どもが小さいほど独立までの期間が長いため、必要保障額も大きくなりやすいです。遺族年金や貯蓄も含めて、不足する金額を確認しておきましょう。
8-3. 子どもが独立したとき
子どもが就職などで独立すると、教育費や生活費を保障する必要性は下がります。そのため、これまで設定していた大きな死亡保障を減らせる可能性があります。
浮いた保険料を老後資金の準備に回すなど、40代後半以降の家計に合わせた見直しも検討できます。
8-4. 住宅を購入したとき
住宅ローンを組んだ場合は、団体信用生命保険に加入しているか確認しましょう。団信によって、契約者が死亡または所定の高度障害状態になった際に住宅ローン残高が弁済される場合があります。
住宅費を死亡保障に含めていた人は、団体信用生命保険の保障内容を踏まえることで、生命保険の死亡保障を減らせる可能性があります。
8-5. 転職・独立などで収入が変わったとき
転職や独立によって収入が増減した場合も、生命保険を見直すタイミングです。特に会社員から自営業・フリーランスに転じるときは、勤務先の福利厚生や保障がなくなるケースがあります。
反対に、収入が減った場合は保険料の支払いが家計を圧迫していないか確認し、必要な保障を残しながら負担を調整することが大切です。
8-6. 保険料の負担が大きくなったとき
教育費や住宅ローン、老後資金の積み立てなどが増え、生命保険料の負担が大きいと感じた場合も見直しを検討するタイミングです。
ただし、保険料を下げることだけを目的に保障を削ると、必要な保障まで不足する可能性があります。まず保障の重複や不要な特約がないか確認し、それでも負担が大きい場合に保障額や保険の種類を調整するとよいでしょう。
9. 40代の生命保険に関するよくある質問
40代の生命保険料は、家族構成や保障内容によって適正額が異なります。ここでは、平均月額を調べる際に気になりやすい疑問をまとめます。
9-1. 40代で生命保険に月3万円払うのは高い？
月3万円が高いかどうかは、加入している保険の種類や保障内容によって変わります。死亡保険、医療保険、がん保険、個人年金保険などを複数契約している場合は、合計で月3万円を超えることもあります。
一方で、必要以上の死亡保障や重複した特約が含まれている場合は、保険料を抑えられる可能性があります。月額だけで判断せず、保障額や保障期間、解約返戻金の有無などを確認しましょう。
9-2. 40代で生命保険に月1万円しか払っていないのは少ない？
月1万円だからといって、必ずしも保障が不足しているとは限りません。独身で扶養家族がいない場合や、十分な貯蓄がある場合は、大きな死亡保障を必要としないケースもあります。
反対に、子どもが小さく、家族の生活費や教育費を支える必要がある場合は、月1万円でも必要保障額を確保できているか確認が必要です。保険料の金額ではなく、万一の際に不足する資金を補えるかを基準に判断しましょう。
9-3. 40代独身でも生命保険は必要？
独身で扶養家族がいない場合は、大きな死亡保障の必要性は低くなりやすいです。ただし、葬儀費用を準備したいときや、親へ経済的な援助をしているときは、一定の死亡保障を検討する余地があります。
また、病気やけがによる医療費や収入減に備えたい場合は、医療保険などを検討する方法もあります。貯蓄や公的保障でどこまで対応できるかを踏まえたうえで必要性を判断しましょう。
9-4. 40代夫婦では生命保険料を月いくらにすればよい？
40代夫婦に共通する適正額はありません。共働きか片働きか、子どもの有無、住宅ローン、貯蓄額などによって必要な保障が変わるためです。
夫婦それぞれについて、万一の際に家計へどの程度影響が出るのかを確認し、必要保障額を決めることが重要です。世帯全体の保険料を個人の平均月額とそのまま比較しないようにしましょう。
9-5. 40代から生命保険に入り直しても遅くない？
40代から生命保険を見直したり、新たに加入したりすること自体は可能です。ただし、一般的に加入年齢が高くなるほど保険料は上がりやすく、健康状態によっては加入条件が付く場合もあります。
現在の保険を解約してから新しい保険を探すと、希望する保障に加入できず、無保険期間が生じる可能性があります。入り直す場合は、現在の契約と新しい候補を比較し、新しい契約が成立したことを確認してから既存契約の扱いを決めることが重要です。
10. 40代の生命保険選びに迷ったら「保険の決め手」で確認
40代の生命保険は、平均月額だけで判断するのではなく、現在の保障内容や家族構成、今後必要になる資金まで含めて考えることが大切です。自分だけで判断しにくい場合は、複数の保険を比較しながら整理すると見直しの方向性を決めやすくなります。
10-1. 平均額ではなく現在の保障内容を確認する
まずは、現在加入している保険の月額保険料だけでなく、死亡保障額や医療保障、保障期間、特約の内容まで把握しておきましょう。
平均より保険料が高くても、必要な保障を十分に確保しているのであれば一概に払いすぎとはいえません。一方で、平均より安くても必要な保障が不足している可能性があります。
10-2. 自分に必要な保障額を整理する
生命保険を見直す際は、家族の生活費や教育費、住宅ローン、貯蓄、公的保障などを整理し、万一の際に不足する金額を把握することが重要です。
必要保障額を明確にすると、「どの保障を残すべきか」「どこを減らせるか」を判断しやすくなります。
10-3. 複数の保険を比較して自分に合う選択肢を探す
同じ死亡保障や医療保障でも、商品によって保険料や保障期間、給付条件は異なります。そのため、現在の保険だけで判断せず、複数の商品を比較することが大切です。
比較する際は、保険料の安さだけでなく、保障内容や更新の有無、将来的な負担まで見ておきましょう。
10-4. 保険の決め手で保険選び・見直しについて相談する
「保険の決め手」では、生命保険の選び方や見直しに関する情報を確認できるほか、自分に合う保険について相談することもできます。
40代で「今の保険料が高いのか分からない」「保障内容を見直したい」「どの保険が自分に合うか比較したい」と感じている場合は、まず現在の契約内容を整理したうえで、必要に応じて専門家へ相談するのも一つの方法です。
11. まとめ
40代の生命保険料は、平均月額だけを見て高い・安いと判断するのではなく、性別や家族構成、保障内容、貯蓄状況なども含めて総合的に考える必要があります。
平均より保険料が高い場合は、死亡保障が大きすぎないか、保障が重複していないか、不要な特約が付いていないかを確認しましょう。一方で、平均より低い場合でも、万一の際に必要な保障が不足していないか確認する必要があります。
「保険の決め手」では、生命保険の選び方や見直しに関する情報を提供しています。まずは現在加入している保険の「月額保険料・保障額・保障期間」を確認し、自分や家族に必要な保障と照らし合わせたうえで、必要に応じて複数の保険を比較・検討してみましょう。
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